マーケットコメント


テクニカル分析

2022-11-10

  • カテゴリ一覧に戻る
  • マーケットコメント一覧へ戻る

10日、米国株やアジア株の下落など外部環境の悪化が売り材料となり軟調な値動き

10日、米中間選挙が予想以上の接戦となり、共和党優位と見ていた投資家からの売り物や利益確定売りでNYダウなど主要株価指数が大幅安となっていたことを受け、東京市場は売り先行で始まった。日経平均は27,500円を割り込んで始まり、下げ幅を広げた場面では27,370円をつけるなど一時345円安となる場面があったが売り込む動きは見られず、上下114円程の値幅でのもち合いとなり、午前の取引を終えた。午後に入ってからも上海総合指数や香港ハンセン指数がマイナスで推移していたことなどが重石となったことに加え、米10月CPIの発表を控え積極的な買いが入らず狭いレンジでのもち合いを続けたまま終えた。そうしたなか業種別では、ゴム、石油・石炭、輸送用機器、鉱業、鉄鋼、化学など23業種が値下がり。一方値上がりは、紙・パルプ、食料品、銀行、建設など10業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、川崎重工、日経レバレッジETF、三菱商事などが高かった反面、大阪チタニウム、ホンダ、三井不動産、ソフトバンクGなどが安かった。日経平均株価の終値は27,446円10銭、-270円33銭、TOPIXの終値は1,936.66ポイント、-12.81ポイント。プライム市場の売買高は概算で12億70百万株、同売買代金3兆0,812億円。
(インベストラスト会員向けコメントあり)