2022-09-07
7日、米ISM非製造業景況感指数が予想を上回る結果となり、FRBの積極的な利上げを促すと見られたことから米長期金利が上昇し、ナスダック総合などハイテク株を中心に米国株が下落したことが東京市場の売り材料となった。日経平均は反落して始まると、時間外のNYダウ先物がマイナスで推移していたことが警戒につながり下げ幅を拡大する展開となり、27,268円をつけるなど一時357円安となる場面があった。また、午後に入ってからも週末のメジャーSQを前に売り圧力が強かったが、取引終了にかけて買い戻しが優勢となり下げ幅を縮めて終えた。そうしたなか業種別では保険、不動産、小売、輸送用機器など10業種が値上がり。一方値下がりは、海運、鉱業、石油・石炭、水産・農林、サービス、医薬品など23業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、日本郵船、商船三井、川崎汽船、プレイドなどが安かった反面、東京海上HD、任天堂、日経ダブルインバース、NTTなどが高かった。日経平均株価の終値は27,430円30銭、－196円21銭、TOPIXの終値は1,915.65ポイント、－10.93ポイント。プライム市場の売買高は概算で11億15百万株、同売買代金2兆7,522億円。 （インベストラスト会員向けコメントあり）
7日、米ISM非製造業景況感指数が予想を上回る結果となり、FRBの積極的な利上げを促すと見られたことから米長期金利が上昇し、ナスダック総合などハイテク株を中心に米国株が下落したことが東京市場の売り材料となった。日経平均は反落して始まると、時間外のNYダウ先物がマイナスで推移していたことが警戒につながり下げ幅を拡大する展開となり、27,268円をつけるなど一時357円安となる場面があった。また、午後に入ってからも週末のメジャーSQを前に売り圧力が強かったが、取引終了にかけて買い戻しが優勢となり下げ幅を縮めて終えた。そうしたなか業種別では保険、不動産、小売、輸送用機器など10業種が値上がり。一方値下がりは、海運、鉱業、石油・石炭、水産・農林、サービス、医薬品など23業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、日本郵船、商船三井、川崎汽船、プレイドなどが安かった反面、東京海上HD、任天堂、日経ダブルインバース、NTTなどが高かった。日経平均株価の終値は27,430円30銭、－196円21銭、TOPIXの終値は1,915.65ポイント、－10.93ポイント。プライム市場の売買高は概算で11億15百万株、同売買代金2兆7,522億円。
（インベストラスト会員向けコメントあり）