itrust アイトラストテクニカル分析講座2010

14日、英国でオミクロン型変異ウイルスの感染者が死亡したと伝わり、米主要3指数が揃って下落して終えていたことが嫌気され東京市場の売り材料となった。日経平均は小幅安で始まったあと一時プラスに浮上し、28,672円をつけ32円高となる場面があったが、買いが一巡すると再び売り圧力が強まって午前の取引を終えた。また午後に入ってからは、午前に行われた衆議院予算委員会での岸田総理の答弁を受け、自社株買いが抑制されるのではないかといった警戒から先物主導で売り圧力が強まると、プラスで午前の取引を終えていたTOPIXがマイナスに沈んだことに加え、日経平均も下げ幅をさらに広げ28,309円をつけ330円安となった。ただ売り込む動きは見られず、取引終了にかけて下げ渋って終えた。そうしたなか業種別では、保険、医薬品、電気・ガス、輸送用機器など13業種が値上がり。一方値下がりは、空運、サービス、陸運、証券・商品、不動産、機械など20業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、エイチ・アイ・エス、東京海上HD、三井ハイテック、トヨタ自動車などが高かった反面、フレクト（マザーズ）が－11.27％と下落が目立ったほか、レーザーテック、ファーストリテイリングなどが安かった。日経平均株価の終値は28,432円64銭、－207円85銭、TOPIXの終値は1,973.81ポイント、＋4.32ポイント。売買高は概算で9億85百万株、売買代金2兆3,251億円。
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