itrust アイトラストテクニカル分析講座2010

11日、米中による報復関税の発動を嫌気した売りで米国株、債券、ドルが揃って下落するなど、トリプル安となっていたことが東京市場の売り材料となった。日経平均は657円安で始まり、そのまま下げ幅を広げる展開になると、午前10時前には、32,626円をつけるなど一時1,982円安となる場面があった。ただ、売りが一巡すると、徐々に買い戻しが優勢となり下げ幅を縮めた。また、午後に入ってからもち合いが続いていたが、時間外の米国株の先物がプラスに浮上していたことが買い戻しにつながると、14時過ぎごろから取引終了にかけて下げ幅を縮めて終えた。そうしたなか業種別では33業種すべてが値下がり。海運、小売、建設、情報・通信、金属製品、鉱業などの下落率が低かった反面、医薬品、保険、銀行、精密機器、輸送用機器、その他製品、化学などの下落率が高かった。日経平均株価の終値は33,585円58銭、－1,023円42銭、TOPIXの終値は2,466.91ポイント、－72.49ポイント。プライム市場の売買高は概算で24億35万株、同売買代金は5兆4,412億円。
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