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2015-07-06

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6日、ギリシャ国民投票の結果を受け、リスク回避の売りが膨らみ大幅反落

6日、5日に行われたギリシャの国民投票の結果が、大方の予想に反して支援策受け入れ反対が賛成を上回ったことを受け、早朝の為替市場でドル円が121円台後半をつけるなどリスク回避の動きが広がり、東京マーケットも売り先行で始まった。日経平均株価は20,200円でスタートしたあとドル円が上昇して122円70銭台を回復したことなどが支援材料となって直ぐに20,310円まで値を戻すなど下げ渋る場面があった。ただ買い戻しが一巡すると、株価の反発が一服し、取引開始時の価格をサポートにした100円程度の狭いレンジでのもみ合いが続いた。一方、昼休み中にドル円が再び売られ円高に振れ始めると、225先物の売りも増え、20,012円をつけるなど一時527円安となる場面があった反面、14時半頃にギリシャのバルファキス財務相が辞任を表明したと伝わると買い戻しが優勢となり下げ幅を縮めて終えた。そうしたなか業種別では33業種全てが値下がり。下落率が小さかったのが、鉱業、空運、医薬品、水産・農林、電気・ガス、証券・商品、精密機械などとなった反面、下落率が高かったのが、保険、その他金融、銀行、ガラス・土石、倉庫・運輸、その他製品、紙・パルプなどだった。また全市場の売買代金上位30銘柄では、NF日経レバレッジETFがトップで-4.09%となったほか、ラオックス(東証2部)、日経平均ブル2倍、アルプス電気、第一生命などが安かった。一方値上がりは、サクサホールディングス、テラスカイ(マザーズ)、フィンテックグローバル(同)、日経ダブルインバースなどとなっている。日経平均株価の終値は20,112円12銭、-427円67銭、TOPIXの終値は1620.36ポイント、-31.73ポイント。売買高は概算で24億17百万株、売買代金は2兆5,314億円。 
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