itrust アイトラストテクニカル分析講座2010

14日、米9月消費者物価指数の結果を受け過度なインフレ懸念が後退し、同長期金利の上昇が一服したことが好感されナスダックなどハイテク株が上昇して終えていたことが東京市場の押し上げ要因となった。日経平均は反発して始まり、その後も精密機器などの買いが優勢となって上げ幅を広げる展開となった。また、他のアジア市場で、値下がりして始まった上海総合指数がプラスに浮上して午前の取引を終えていたことも買い安心感につながると、午後に入ってから日経平均は28,576円をつけるなど一時436円高となるなか、取引終了まで買い優勢が続き、そのまま今日の高値圏で終える結果となった。本日、衆議院が解散されたが株価への影響は見られなかった。そうしたなか業種別では、水産・農林、精密機器、電気機器、その他製品、化学、サービスなど21業種が値上がり。一方値下がりは、海運、鉱業、石油・石炭、保険、銀行など12業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、東京エレクトロン、アドバンテスト、日本電産などが高かった反面、商船三井、川崎汽船、日本郵船、ヒューリックなどが安かった。日経平均株価の終値は28,550円93銭、＋410円65銭、TOPIXの終値は1,986.97ポイント、＋13.14ポイント。売買高は概算で11億11百52万株、売買代金2兆5,647億円。
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