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2021-01-20

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20日、前日の大幅高の反動や米大統領就任式を控え売りが膨らみ反落

20日、イエレン次期財務長官の公聴会が無難に通過し、連休明けの米国市場で主要3指数が反発して終えていたことが買い材料となり、東京市場は続伸して取引が始まった。日経平均は取引開始後すぐに28,801円をつけるなど一時167円高となる場面があったが、失速する格好となり、しばらくしてマイナスに転じて午前の取引を終えた。また午後に入ってからも前日の大幅高の反動から売りものが続き、28,402円をつけ231円安となる場面があったが、日銀によるETF買いが支えとなり下げ幅を縮めて終えた。そうしたなか業種別では、繊維、鉱業、石油・石炭、ゴム、紙・パルプなど13業種が値上がり。一方値下がりは、空運、海運、陸運、証券、商品、銀行、医薬品など20業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、バルミューダ(マザーズ)、東京電力HD、シャープなどの上昇が目立った半面、ZHD、キーエンス、ダイキン工業、ファーストリテイリングなどが安かった。日経平均株価の終値は28,523円26銭、-110円20銭、TOPIXの終値は1,849.58ポイント、-6.26ポイント。売買高は概算で11億50百万株、売買代金2兆3,810億円。 
(インベストラスト会員向けコメントあり)