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2020-05-14

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14日、FRB議長の講演を受け米景況感への警戒が強まり、2万円割れで終了

14日、FRBのパウエル議長が講演で、米景気に不透明感があり下方リスクが著しいと悲観的な見方を示したことから、米国株やドルが下落して終えていたことを受け、東京市場も売り先行で始まった。日経平均は126円安で始まったあと、2万円台前半でのもみ合いとなるなか、午前中は材料不足から狭いレンジでの値動きとなった。一方午後に入ってからは、為替市場でドルが売られ107円を割り込んだことや、上値の重たさを嫌気した先物の売り物に押され、午前の安値を下回ると一気に下げ幅を広げて2万円を割り込み、そのまま戻し切れず今日の安値圏で終える結果となった。そうしたなか業種別では、医薬品のみが値上り。値下がりは、海運、建設、鉄鋼、金属製品、ゴム、電気機器、ガラス・土石など32業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、ネクソンが+14.67%と上昇が目立ったほか、第一三共、武田薬品、日経ダブルインバースなどが高かった反面、サイバーセキュリティ(マザーズ)が-10.53%と下落が目立ったほか、ソニー、ファナック、リクルートHDなどが安かった。日経平均株価の終値は19,914円78銭、-352円27銭、TOPIXの終値は1,446.55ポイント、-28.14ポイント。売買高は概算で13億29百万株、売買代金2兆1,578億円。
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