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2019-08-15

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15日、大幅反落となるも他のアジア市場が底堅く、下げ渋って終了

15日、米長短金利の逆転を受け、景気後退への懸念が高まったことからNYダウが800ドル安となったことが売り材料となり、東京市場は大幅安で取引が始まった。日経平均は20,300円台で始まったあと下げ幅を広げ、20,184円をつけるなど一時470円安となる場面があった。ただ売り一巡後に下げ止まると、為替市場でドルの下落が限定的だったことからじわじわと下げ幅を縮める展開となった。また、他のアジア市場で、下落して始まった上海総合指数が下げ幅を縮めたことや、香港ハンセン指数がプラスに転じたことなどが支えになると20,419円をつけるなど235円安まで下げ幅を縮めたものの買い上がる材料が乏しく、結局戻しきれずに終える結果となった。そうしたなか業種別では33業種全てが値下がり。下落率が小さかったのが、電気・ガス、空運、陸運、情報・通信、建設、医薬品などだった反面、下落率が大きかったのは、石油・石炭、精密機器、小売、鉱業、ガラス・土石、保険、サービス、鉄鋼などとなっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、日経ダブルインバース、第一三共の2銘柄のみが上昇。一方値下がりは、そーせいグループ(マザーズ)、JXTGHD、ZOZO、アドバンテストなどとなっている。日経平均株価の終値は20,405円65銭、-249円48銭、TOPIXの終値は1483.85ポイント、-15.65ポイント。売買高は概算で11億38百万株、売買代金1兆9,862億円。
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