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マーケット情報

2018-10-15

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15日、大幅反落。日中の円高進行が嫌気され先物主導で大幅安となって終了

15日、前週末の海外市場でNYダウなど主要3指数が反発して終えていたものの、米ムニューシン財務長官が13日のG20で為替条項を日本にも求める考えを示したことが円買いドル売りにつながり、東京市場の下落要因となった。日経平均株価は22,501円で始まると、そのまま下げ幅を広げる展開となった。また取引開始時に112円台前半で推移していたドル円が112円を割り込み、111円93銭をつけるなど東京市場でも円高が進行したことが嫌気され、先物主導で下げ幅を広げる展開となったが、売りが一巡すると買い戻されて午前の取引を終えた。ただ午後に入ってから取引終了にかけて円高が進み、ドル円が111円81銭をつけるなど午前の安値を下回って推移したことも日経平均株価の売り材料となり結局400円以上下落して取引を終えた。そうしたなか業種別では、鉱業、空運の2業種のみが値上り。一方値下がりは、情報・通信、ガラス・土石、輸送用機器、食料品、銀行、倉庫・運輸、精密機器、その他製品など31業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、ソフトバンクGが-7.27%と下落が目立ち、ファーストリテイリング、東海カーボン、資生堂、ダイキン工業なども安かった。一方値上がりは、日経ダブルインバース、SMC、安川電機、武田薬品の4銘柄のみとなっている。日経平均株価の終値は22,271円30銭、-423円36銭、TOPIXの終値は1675.44ポイント、-27.01ポイント。売買高は概算で14億00百万株、売買代金2兆5,945億円。
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