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2018/05/16

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16日、海外株の下落やGDPの悪化が重石となり続落で終了

16日、NYダウが米長期金利の上昇を嫌気して9営業日ぶりに反落したことや、取引開始前に発表された1-3月期GDPが予想を下回ったことなどが嫌気され売り先行で始まった。日経平均株価は22,700円台で始まると、そのままマイナス圏でのもみ合いが続いた。また、為替市場では110円20銭台で推移するなど円安に振れていたが、日経平均株価への影響は限定的で、午後に入ってから22,800円に迫るなど下げ幅を縮める場面があったがプラスに浮上することはできなかった。また、取引終了にかけて下げ幅を広げ、22,695円をつけるなど一時122円安となる場面があったが、取引終了にかけて下げ渋って終えた。そうしたなか業種別では、医薬品、保険、サービス、証券、商品、空運など12業種が値上り。一方値下がりは、鉱業、倉庫・運輸、情報・通信、建設、非鉄金属、電気・ガスなど21業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、SBIHD、リクルートHD、マネックスグループなどが高かった反面、中村超硬(マザーズ)が-18.25%と下落が目立ち、ブイ・テクノロジー、日本郵政、三井不動産、三菱UFJFGなどが安かった。日経平均株価の終値は22,717円23銭、-100円79銭、TOPIXの終値は1800.35ポイント、-4.80ポイント。売買高は概算で16億26百万株、売買代金2兆6,028億円。
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