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2018/03/09

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9日、米朝首脳会談の報道を受け、日経平均は一時500円超の上げ幅となるも伸び悩み

9日、鉄鋼やアルミニウムの輸入制限発動を命じる文書にトランプ大統領が署名したものの交渉の余地を残したことや、米朝首脳会談が5月までに開催される見通しとなったことなどが伝わり、貿易摩擦への懸念や地政学リスクに対する警戒が一気に後退したことが東京市場の押し上げ要因となった。また今日がメジャーSQ算出日だったこともあって取引開始時に商いが集中すると、日経平均株価は21,600円に迫って始まり、その後も買いが優勢のまま上げ幅を広げて21,884円をつけるなど、一時516円高となる場面があった。ただ、10時を過ぎて買いが一巡したあたりで伸び悩むと、先物主導でまとまった売り物が出て一気に上げ幅を縮める展開となった。また、昼休み中に日銀金融政策決定会合の結果が現状維持と伝わっても市場への影響は見られなかったが、午後には一時小幅なマイナスに転じるなど激しい値動きとなるなか、昨日同様取引終了にかけて小幅に持ち直して終えた。そうしたなか業種別では、建設、機械、金属製品、食料品、化学、精密機器、保険など20業種が値上り。一方値下がりは、鉄鋼、電気・ガス、証券、商品、紙・パルプなど13業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、エーザイ、キーエンス、SUMCO、小松製作所などが高かった反面、武田薬品、ホンダ、リクルートHDなどが安かった。日経平均株価の終値は21,469円20銭、+101円13銭、TOPIXの終値は1715.48ポイント、+5.53ポイント。売買高は概算で17億50百万株、売買代金3兆5,584億円。
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